Netlify課金を抑える!チームでのホームページ開発
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ホームページの開発をチームで行う場合、多くの企業や個人開発者がNetlifyを使って本番環境へのデプロイを自動化しています。しかし、NetlifyのProプランでは「Git Contributor」という課金モデルがあり、チームに追加された開発者ごとに月額課金($19/人)が発生します。
小規模なチームにおいて、これは無視できないコストです。特に、ちょっとした外部コントリビューターを招くたびに料金が発生するのは避けたいところ。
そこで本記事では、Netlifyの課金対象にならずに複数人で開発する方法を、GitHubのFork運用とNetlifyの設定変更を活用して具体的に解説します。
1. Netlify 側の初期設定(必須・一度きり)
まず、Netlifyの設定を変更して、「Git Contributor」=「デプロイ可能なユーザー」とみなされないようにします。
これにより、NetlifyがPRや開発用ブランチでのデプロイを一切行わないようになります。mainブランチだけをNetlifyでデプロイ対象にすることで、課金対象者を限定できます。
2. GitHub側でのチーム開発フロー
以下は、開発者がNetlifyチームに参加せずに開発を進める手順です。
2-1. 親リポジトリ側の準備(管理者側)
開発を行う前に、以下のような開発用ブランチ(例:develop
)を用意します。
# 開発用ブランチを作成
git checkout -b develop
git push -u origin develop
これにより、本番のmain
ブランチとは別に安全な開発用ブランチができます。
2-2. コントリビューター側の作業(Netlifyに追加しない)
開発に参加する側は、親リポジトリをForkし、自分のアカウントでローカル環境を構築します。
# Fork後のクローン
git clone https://github.com/ユーザー名/プロジェクト名.git
cd プロジェクト名
# upstream(親リポジトリ)を設定
git remote add upstream https://github.com/親アカウント/プロジェクト名.git
git fetch upstream
git checkout -b develop upstream/develop
git push -u origin develop
このようにして、自分のリポジトリ上で開発ブランチを用意し、親との同期も確保します。
2-3. 開発とプルリクエストの作成
以降の作業はすべてFork側で行います。
# コードを変更
git add .
git commit -m "機能追加"
git push origin develop
変更をpushすると、GitHubが自動で親リポジトリへのプルリクエスト作成を案内してくれます。
2-4. 親側でのレビューとマージ
親リポジトリ管理者は、GitHub上のPull requests
タブから内容を確認します。
- 問題なければ
develop
へマージ - 必要に応じて
main
へマージ
Netlifyのデプロイ対象はmain
だけなので、実際の公開は親側がコントロールできます。
3. なぜこの方法で課金されないのか?
NetlifyのGit Contributorの定義は以下の通りです。
「チームに直接追加され、デプロイをトリガーできるユーザー」
この運用では:
- コントリビューターはNetlifyチームに追加されない
- デプロイ対象は親リポジトリの
main
ブランチだけ - PRはGitHubの機能を使用
- NetlifyのDeploy Previewなどの自動デプロイ機能は無効
そのため、Netlifyは外部からのコントリビューターを課金対象と認識しません。
4. 運用チェックリスト
以下のチェックリストに沿って運用することで、課金回避を確実に行えます。
✅ NetlifyのBranch deploy / Deploy PreviewをNoneに設定
✅ 親リポジトリにdevelopブランチを作成
✅ コントリビューターはFork後、upstream設定を行う
✅ 開発はFork上のdevelopブランチで実施
✅ 親側がPRレビュー→マージ→mainブランチ反映を実行
ポイントは、「Netlifyに触らせない」ことです。
まとめ:費用を抑えながら柔軟なチーム開発を実現しよう
Netlifyは非常に便利なホスティングサービスですが、Git Contributorの仕組みを知らずに使うと意図せぬ課金が発生する可能性があります。
今回紹介したようなForkベースの開発フローとNetlify側の設定見直しによって、無料または最低限のコストでチーム開発を実現することが可能です。
特に少人数チームでの運用では、コスト削減の効果は大きく、開発の自由度も高まります。
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